チーズとトマトとスパゲッティー

OPEC(石油輸出国機構)加盟国の多くは、中東か北アフリカの砂漠地帯にあります。

そのため、「石油は砂漠でとれるもの」と思っている人もいると思いますが、これは勘違いだそうです。

実際、OPECには熱帯雨林地帯のインドネシアも加盟しているし、他に海底油田を持つ国もある。

砂漠でなくても石油はとれるみたいです。

石油は砂漠でとれるものと言う認識は実際は違うようですが、とはいえ、多くの油田が砂漠地帯にあるのは事実ですよね。

これはどういうわけなんでしょうか。

中東や北アフリカに油田が多いのは、そこが大昔海の底だったことに由来します。

石油は海中のプランクトンの死骸が海底に堆積し、それが地熱と地圧の影響を受けて石油となったもの。

石油が出るということは、かつてそこが海の底だった証拠なのです。

現在、われわれが使う石油は、約2億3000万年～6000万年前に死んだプランクトンからできたものと考えられています。

所得金額以外の外形基準に担税力外形標準課税を見出しての課税をいう。

例えば、資本金額、売上高、付加価値、家屋の床面積又は価格、土地の地積又は価格、従業員数を課税標準とする(地方税法七二条の一九)。

主に事業税(旧営業税)では、企業が自治体から道路、港湾など公共サービスの受益を受け、他方、企業進出に伴う環境の悪化等の防止・処理サービスの社会的費用を発生させる。

しかるに税法計算上、利益がないということで公的負担を免れることは公平ではないという批判から外形課税が主張される。

シャープ勧告では「附加価値」が課税標準とされたが、「赤字企業でも課税される」「労働集約型企業が重税となる」など反対がつよく、結局、電力・ガス・保険などの売上金額以外では「所得」が課税標準とされてきた。

このため、景気変動の影響をつよく受け、かつ大企業ほど国の特別措置のバネ返りをうけて税減免を大きく受けている。

政府税制調査会では一九六四年答申以来、「加算法による附加価値額」の採用を毎年のように提起してきた。

とくに第一次石油ショック後の財政危機に直面した時、全国知事会では七八年全国一斉に外形課税による各県税条例改正を行うとした。

ところが、国は当時「一般消費税」の導入を図っていたので、この税との調整をはかるため「地方消費税」を提起した。河成鎮太郎氏によると、一般消費税が挫折、続く売上税法案の廃案、つづく消費税の実施で棚上げされた。

自治省では、九三年に四〇年来の願いとして、事業税の見直しとして「事業税の外形標準課税に関する研究会」を発足させるなど新たな動きが始まった。